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東方研究会のとりくみ東方研究会では、前項に掲げた理念のもと、研究・伝承の担い手を育て、学問研究により東洋の叡智の深奥・内実を明らかにすべく努めるとともに、その叡智を、専門研究者の専有物とすることなく、世代を超えて広く一般の方々と共有していくことを目指して、以下に紹介する３部門を設けて、意欲的な活動を続けています。１．学術研究の推進（研究事業）研究会では、設立以来80余名に上る若手研究者を育成し、学界に送った実績をもちます。個人研究当研究会には現在35人の常勤研究員が在籍し（研究員一覧）、各自が設定したテーマを追求しながら日々研鑽に努めています。研究成果は、年度ごとに「業績報告」にまとめられ、目録が公開されています。 2010年度には西村玲研究員が日本学士院学術奨励賞・日本学術振興会賞受賞者に選ばれました。 研究論集『東方』の刊行研究論集の『東方』は、所属研究員の研究成果の主たる発表の場です。また、『東方』への論考の投稿は会員の種別を問わず全会員に開かれており、例年、意欲的な質の高い論考が、全投稿者共通の査読を経て、掲載されます。この論集は、年１回刊行され、本研究会の全会員（維持、賛助、普通の各会員）に送付されるとともに、国内外の学術研究機関の間で取り交わされている「研究紀要交換プログラム」を通じて全国ならびに海外の大学図書館等に送られています。 |
研究部会活動当財団の研究活動は、創立者中村元が掲げた基本理念にもあるようにセクショナリズムを越えて行なうことが求められています。研究員の研究領域は幅広い分野に及んでいることから、この理念を実現し、幅広い研究が行われるよう、横断的な研究領域についての意見交換の場として、6つの研究部会が設けられています。研究員は1つ以上の部会に所属し、開催される研究会を通じて研究に励み、この理念の実現につとめています。（研究部会） 競争的資金（公的資金）による研究当財団は、文部科学省により研究機関番号が付与されており、正規の学術研究機関として登録されており、これにもとづき、研究員には研究者番号が付与されます。これらにより当財団の研究員は、国家の施策する研究に関する競争的資金に応募することができます。当財団の研究員は、この競争的資金の中でも、学術研究のために補助される科学研究費補助金への積極的な応募をし、その採択数は、私立の研究機関の中では異例の高い水準を誇っています。（研究員一覧） ２．研究活動の支援（助成・顕彰事業）当研究会では、以下のような他研究機関等への寄付、ならびに研究会の内外の研究者個人への海外研究資金助成等を通じて、学問研究の進展と研究者の育成に貢献しています。助成事業実績・ 日本人学者の海外渡航援助アジア諸国留学生派遣 文化交流基金留学生派遣 ・ 研究者個人、研究機関・団体に対する助成 比較思想学会の創設に協力 学問的業績の公刊 図書の贈呈配布 鶴見大学研究室との協力 |
顕彰事業実績・ 中村元東方学術賞東洋思想・文化の分野において成し遂げられた学術研究ならびに文化活動のすぐれた業績を世に広く顕彰するため、財団法人東方研究会では、インド大使館と共催で、「中村元東方学術賞」を授与しています。（受賞者一覧） ３．学術研究成果の紹介（普及事業）東方研究会では、こうした研究成果を広く一般の人々に伝え、共に研究する仲間に呼びかけるために、さまざまな普及事業を展開しています。東方学院の開設と公開講座の開催1973年には「真に教えたい一人と真に学びたい一人が集まれば学院は成り立つ」という創立者中村元の強い信念のもと、東方学院（東方学院）を設立しました。以来、一般の人びとが集う学び舎として運営しています。また、日本各地で文化講座を開催するほか、講師の派遣を行うなど、研究成果の一般への普及に積極的に取り組んでいます。 講師の派遣、その他足利学校アカデミー放送大学 ＮＨＫ学園、等 上記の活動のほかに東洋思想・文化の普及のための出版物編纂への協力などに幅広く取り組んでいます。 |
東方研究会の活動にご賛同くださる皆様へ
東方研究会は創立者中村元の理想を実現するため活動する非営利の文化事業財団であり、 その運営はご理解ご協力いただける皆様からのご寄附により成り立っています。 当財団では各種会員を設定して、活動趣旨にご賛同いただける皆さまの積極的なご支援をお願いしております。 ・普通会員 普通会員の皆様には、定期刊行物『東方』の他、各種行事、会合等のご案内をお送りいたします。
普通会費（年会費） ７，０００円
・維持会員／賛助会員 格別のご賛同をいただける皆さまには、維持会員もしくは賛助会員へのご入会をご案内しています
（複数口でのご入会も歓迎いたします）。
維持会費（年会費） １口：５万円
賛助会費（年会費） １口：１万円 財団法人東方研究会は2009年に特定公益増進法人として文部科学省の認可を受けました。 このため、当財団へのご寄附および維持会費・賛助会費は税法上の優遇措置の対象となります。 ご寄附が2,000円を超える場合には、その越えた金額が所得控除の対象となります。 詳細につきましては、東京本校事務局までお問い合わせ下さい。
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